忌引き休暇の日数とメール文とは？

身内の不幸というのは突然訪れるもの

親戚をはじめとした身内に不幸があると、わたしたちは葬儀に参列したり自分自身が葬儀の運営を手伝ったりという必要があり、仕事や学校を休まなければなりません。
この時使われるのが忌引きです。
>>忌引き休暇の日数は？知っておきたい基礎知識まとめ|仕事全般|内定・仕事|フレッシャーズマイナビ学生の窓口

忌引き自体は喪に服すということであり、厳密にいうと忌引き休暇を取得するという必要があります。
この忌引き休暇は自分に近しい親族になるほど休まなければならない日数が増えてしまうことが多いです。

通常、会社を休む場合には自分が休んでも良いように先に仕事を片付けておいたり、シフトを調整したりするものです。
しかし誰かが亡くなるというのはとても急であり、忌引き休暇というのは突然取得しなければなりません。

忌引き休暇というのは法律で定められた決まりではありません。
会社の福利厚生の一環で決められているものであり、就業規定によってその詳細が定められています。

会社によってルールは様々であるため、自社の忌引き休暇については事前に調べておく必要があります。
休暇の日数も親族に該当する人がどこまでかという線引きについても会社によって様々です。

また、忌引き休暇が認められるのは雇用形態によって対応が違ってきます。
なので正社員と契約社員、アルバイトではそれぞれ待遇が違うことも少なくありません。

一般的な忌引き休暇は喪主であるかどうか、親族とはどのような関係であるかによって違ってきます。
まず日数の数え方は亡くなった日からかその翌日からかも会社によって異なります。
この違いは休日となる日にも違いが出てきますから必ず確認しましょう。

次に忌引き休暇の日数ですが、配偶者や両親の葬儀で喪主をつとめる場合には10日間忌引き休暇を取得することができます。
やはり法的手続きをはじめとしてするべきことが多いのでこれだけの期間の休日取得が可能です。
両親が亡くなって喪主ではないというケースは１週間が多いです。

子供の場合には５日、兄弟姉妹と祖父母であれば３日、叔父叔母ならば１日というのがほとんどの会社で決められている忌引き休暇の日数になります。
もしも遠方の場合や都合によってさらに休暇が必要となる場合には有給と合わせて休日取得が必要となります。

忌引きで休暇を取得するとなれば、上司に報告が必要です。
その際、亡くなった人によっては会社がお花や弔電の手配をする必要もありますし、マナーとして通夜や葬儀の日時や場所、時間といったものも伝えるようにします。

状況に応じ、伝達手段はメールや電話、直接の報告と変わってきます。
可能であれば口頭での報告が望ましいですが、移動の兼ね合いで就業前に連絡ができないという場合には、まずはメールをしておきひと段落したら電話で再度報告をするということができると望ましいです。